プロジェクト

省エネ型電子デバイス材料の評価技術の開発事業

プロジェクト名省エネ型電子デバイス材料の評価技術の開発事業
分野化学物質管理
目的人工知能技術や毒性学等の研究成果及びこれらの応用に関するノウハウや知財を有する研究機関・大学等と毒性試験データを保有する企業等を結集し、民間だけでは成し得ない産業界の共通基盤として運用可能な次世代の有害性予測手法を開発する。
紹介機能性化学物質は、ＩｏＴに密接に関わる高性能電池や次世代半導体等のイノベーションの源泉であり、優れた機能性を有する化学物質をいかに迅速に、効率的に開発するかが、我が国産業の競争力強化に向けた課題となっています。一方、機能性と毒性は不可分であり、機能性化学物質の開発段階から安全性を効率的に評価していく必要があります。現在、化学物質の研究開発コストの削減のため、及び動物愛護の観点から、欧米では動物を使った従来の毒性試験に替わる試験（インビトロ試験及びインシリコ手法）の開発が進展しています。本事業では、「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律」で蓄積された質の高い動物実験データ等を用い、人工知能技術や毒性学等の最新の研究成果を活用し、既存の定量的構造活性相関（ＱＳＡＲ）やその他類推による方法では適用できない領域をカバーする高精度な有害性予測手法を開発することを目指します。
キーワード
開始-終了年度2017-2021
代表者船津　公人
代表者所属組織東京大学
予算8.3億円（H29年度）
代表委託機関経済産業省から民間企業等に委託して研究開発を実施。
参加機関東京大学、昭和薬科大学、静岡県公立大学法人、化学物質評価研究機構、産業技術総合研究所、明治薬科大学、システム計画研究所
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特許（日本、海外）
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